ブルキナファソの成長会計:全要素生産性(TFP)、資本ストック、労働投入量

TFP

今回はブルキナファソの経済成長を成長会計の観点からフォーカスしたいと思います。

成長会計とは、経済成長の内訳の要因を明らかにしようとするものであり、基本的に労働投入、資本投入、これら2つ以外で成り立つ全要素生産性(TFP: Total Factor Productivity)の3つ分解されます。

また、TFPとは労働生産や資本投入で説明できない要因であることから、技術進歩や生産の効率化などの要因に相当すると解釈されます。

 

そこで、この記事では経済成長を表すGDP成長率、そして労働、資本、全要素生産性について触れています。

 

ブルキナファソの基本情報

ブルキナファソはニジェール、ベナン、トーゴ、ガーナ、コートジボワール、マリと多くの国を隣国にもつ西アフリカの国です。

 

 

ブルキナファソの人口は2016年時点で約1,900万人とアフリカでは平均的な人口を有する国です。

人口密度は68人/km2とアフリカ平均の40人/km2の1.7倍程度です。

 

一人あたりGDPは2016年時点で1,800ドルとアフリカ平均の5,000ドルの4割程度です。

アフリカ諸国の基本的な経済指標については以前まとめていますので、そちらを参照してください。

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また、アフリカ諸国間のGDP成長率の相関については、以下をご覧ください。

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GDP成長率

以下のグラフはアフリカ諸国におけるGDPの平均成長率(左図:1970-2019, 右図:2000-2019)のランキングを示しています。

日本や米国は1970年以降の長期においては、おおよそ3%弱の経済成長を遂げていますが、2000年以降に限定すれば日本の成長率はほぼ0%に近くなっています。

 

一方、ブルキナファソは長期では18番目に高い4.2%となっていますが、2000年以降では成長率は5.1%と加速しています。ただし、アフリカ全体においては21番目と順位を下げています。

GDP成長率ランキング

出所:Penn World Table, version 10.0

 

就業率・就業者数

労働投入の主な要因となるのが、就業者数です。

以下のグラフはアフリカ諸国における人口あたりの就業率のランキングです。

日本は就業率が55%とアフリカのいずれに国に比べても高い水準となっています。

一方、ブルキナファソは34%と日本よりも20ポイントほど低い水準となっています。

就業率ランキング

出所:Penn World Table, version 10.0

また就業率の推移をみると1960年以降50%超から35%ほどへ低下していますが、就業者数自体は人口増加にともない1960年の300万人から直近では700万人超へ増加しています。

ブルキナファソの就業率と就業者数

出所:Penn World Table, version 10.0

 

資本投入

経済成長に必要な資本投入は、投資から資本ストック化され、それを経由して資本投入につながるため、投資が起点となります。

以下はブルキナファソのGDPに占める最終消費項目のシェアの推移を表していますが、投資シェアは1960年代dでは5%ほどでしたが、1970年代には10%ほど、1980年代から1990年代には15%ほど、2000年代前半には一時的に10%ほどまで低下しますが、直近では20%ほどまで上昇しています。ブルキナファソの最終消費

出所:Penn World Table, version 10.0

 

投資により蓄積される資本ストックの推移を表したものが以下となります。

名目資本ストック比率および実質ストック比率は1960年ではおおよそ0.5程度でしたが、直近では2.0ほどまで上昇しています。

ブルキナファソの資本ストック

出所:Penn World Table, version 10.0

 

また以下はアフリカ諸国における名目資本ストック比率のランキングを表します。

日本は5.2とアフリカでも比較的高位にありますが、米国は3.4とアフリカ諸国と比べて平均的な水準と言えます。

一方、ブルキナファソは2.0とアフリカでは37番目であり、資本ストックはやや低い水準と考えられます。資本ストックランキング

出所:Penn World Table, version 10.0

 

なお、資本ストックは建築物、機械、ITなどの生産資産に限られていますが、より広い概念にあたる国富については以下の記事を参照ください。

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全要素生産性(TFP)

以下のGDP成長率に占める要因の内訳を表します。(左図:毎年、右図:毎10年)

ブルキナファソへ改名前のオートボルタ共和国(1960-1984年)時代では、TFPが経常的にマイナスとなっており、1970年代と1980年代ではそれぞれ-0.7ポイント、-1.7ポイントほど経済成長の足枷となっていました。

しかし、この期間では投資シェアが上昇し、資本ストックが上昇傾向にあったことで、資本投入は経済成長の主要因となっています。

 

1990年代以降になると、TFPはプラスへ転じ1990年代は1.1ポイント、2000年代には2.7%ほど経済成長を牽引する要因となっています。

しかし、2010年代では資本投入や労働投入が拡大するなかで、2015年以降クーデターが起きるなどの政情不安によりTFPはマイナスへ転じています。

ブルキナファソの成長会計

出所:Penn World Table, version 10.0

さいごに

今回は成長会計の観点から経済成長を資本や労働に分解して見てきました。

経済について各産業の構成を知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

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