南アフリカの成長会計:全要素生産性(TFP)、資本ストック、労働投入量

TFP

今回は南アフリカの経済成長を成長会計の観点からフォーカスしたいと思います。

成長会計とは、経済成長の内訳の要因を明らかにしようとするものであり、基本的に労働投入、資本投入、これら2つ以外で成り立つ全要素生産性(TFP: Total Factor Productivity)の3つ分解されます。

また、TFPとは労働生産や資本投入で説明できない要因であることから、技術進歩や生産の効率化などの要因に相当すると解釈されます。

 

そこで、この記事では経済成長を表すGDP成長率、そして労働、資本、全要素生産性について触れています。

 

南アフリカの基本情報

 

南アフリカの人口は2016年時点で約5,500万人とアフリカでは6番目に人口の多い国です。

人口密度は45人/km2とアフリカ平均の40人/km2とほぼ近い水準にあります。

 

一人あたりGDPは2016年時点で13,000ドルとアフリカ平均の5,000ドルの2倍以上です。

アフリカ諸国の基本的な経済指標については以前まとめていますので、そちらを参照してください。

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また、アフリカ諸国間のGDP成長率の相関については、以下をご覧ください。

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GDP成長率

以下のグラフはアフリカ諸国におけるGDPの平均成長率(左図:1970-2019, 右図:2000-2019)のランキングを示しています。

日本や米国は1970年以降の長期においては、おおよそ3%弱の経済成長を遂げていますが、2000年以降に限定すれば日本の成長率はほぼ0%に近くなっています。

 

一方、南アフリカは長期では41番目の2.7%、2000年以降においても41番目の2.8%とほぼ状況は変わっていません。

出所:Penn World Table, version 10.0

 

就業率・就業者数

労働投入の主な要因となるのが、就業者数です。

以下のグラフはアフリカ諸国における人口あたりの就業率のランキングです。

日本は就業率が55%とアフリカのいずれに国に比べても高い水準となっています。

一方、南アフリカは32%と日本よりもはるかに低く、アフリカでも33番目と低い水準となっています。

出所:Penn World Table, version 10.0

また就業率の推移をみると、1960年から1985年にかけて一貫して就業率は低下しており、その後はほぼ横ばいで推移しています。

一方、就業者数自体は人口増加に伴ない就業者数は700万人から1,900万人へ持続的に増加しています。

出所:Penn World Table, version 10.0

労働の構成について気になる方は以下の記事もご覧ください。

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資本投入

経済成長に必要な資本投入は、投資から資本ストック化され、それを経由して資本投入につながるため、投資が起点となります。

以下は南アフリカのGDPに占める最終消費項目のシェアの推移を表していますが、投資シェアは1960年代から1980年代前半まではおよそ20%以上と高いシェアを維持していました。

しかし、1980年後半から2000年代にかけては15%程度まで低下しており、直近では再び20%近くまで上昇しています。

出所:Penn World Table, version 10.0

 

投資により蓄積される資本ストックの推移を表したものが以下となります。

実質資本ストックは3.0-4.5で緩やかな変動をしている一方で、名目資本ストックは資本ストックとGDPのデフレータの推移の違いから2000年代後半には大幅な上昇が確認されます。

出所:Penn World Table, version 10.0

 

また以下はアフリカ諸国における名目資本ストック比率のランキングを表します。

日本は5.2とアフリカでも比較的高位にありますが、米国は3.4とアフリカ諸国と比べて平均的な水準と言えます。

一方、南アフリカは3.9とアフリカでは16番目であり、資本ストックは比較的高い水準とあると考えられます。

出所:Penn World Table, version 10.0

 

なお、資本ストックは建築物、機械、ITなどの生産資産に限られていますが、より広い概念にあたる国富については以下の記事を参照ください。

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全要素生産性(TFP)

以下のGDP成長率に占める要因の内訳を表します。(左図:毎年、右図:毎10年)

南アフリカでは、1960年代はTFPが大きく寄与したことにより高い経済成長を遂げています。

しかし、1980年代以降は労働投入が増加した際に資本蓄積が伴わなっかことで一人当たり資本が低下し、その結果2000年代を除きTFPはマイナスに寄与しており、その分経済成長を棄損していたと考えられます。

出所:Penn World Table, version 10.0

さいごに

今回は成長会計の観点から経済成長を資本や労働に分解して見てきました。

経済について各産業の構成を知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

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