シエラレオネの成長会計:全要素生産性(TFP)、資本ストック、労働投入量

TFP

今回はシエラレオネの経済成長を成長会計の観点からフォーカスしたいと思います。

成長会計とは、経済成長の内訳の要因を明らかにしようとするものであり、基本的に労働投入、資本投入、これら2つ以外で成り立つ全要素生産性(TFP: Total Factor Productivity)の3つ分解されます。

また、TFPとは労働生産や資本投入で説明できない要因であることから、技術進歩や生産の効率化などの要因に相当すると解釈されます。

 

そこで、この記事では経済成長を表すGDP成長率、そして労働、資本、全要素生産性について触れています。

 

シエラレオネの基本情報

シエラレオネはギニア、リベリアを隣国にもつ大西洋に接する西アフリカの国です。

シエラレオネの人口は2016年時点で700万人とアフリカでは人口の少ない国です。

一方、人口密度は91人/km2とアフリカ平均40人/km2より2倍ほど人口密度の高い国です。

 

一人あたりGDPは2016年時点で1,600ドルとアフリカ平均の5,000ドルの3割程度であり、アフリカでも下位の国です。

アフリカ諸国の基本的な経済指標については以前まとめていますので、そちらを参照してください。

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また、アフリカ諸国間のGDP成長率の相関については、以下をご覧ください。

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GDP成長率

以下のグラフはアフリカ諸国におけるGDPの平均成長率(左図:1970-2019, 右図:2000-2019)のランキングを示しています。

日本や米国は1970年以降の長期においては、おおよそ3%弱の経済成長を遂げていますが、2000年以降に限定すれば日本の成長率はほぼ0%に近くなっています。

 

一方、シエラレオネは長期では39番目の2.9%と低い水準でしたが、2000年以降に限定すれば16番目の6.1%と比較的上位となっています。アフリカ諸国のGDP成長率

出所:Penn World Table, version 10.0

 

就業率・就業者数

労働投入の主な要因となるのが、就業者数です。

以下のグラフはアフリカ諸国における人口あたりの就業率のランキングです。

日本は就業率が55%とアフリカのいずれに国に比べても高い水準となっています。

一方、シエラレオネは32%と米国に比べると16ポイントほど低い水準であり、アフリカでは32番目となっています。

アフリカ諸国の就業率

出所:Penn World Table, version 10.0

また就業率の推移をみると、1970年以降緩やかに低下傾向にあります。

一方、就業者数自体は人口増加に伴ない就業者数は150万人から250万人へ大幅に増加しています。

出所:Penn World Table, version 10.0

労働の構成について気になる方は以下の記事もご覧ください。

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資本投入

経済成長に必要な資本投入は、投資から資本ストック化され、それを経由して資本投入につながるため、投資が起点となります。

以下はシエラレオネのGDPに占める最終消費項目のシェアの推移を表していますが、投資シェアは1970年から1990年にかけてほぼ0%に近い水準で低迷していますが、その後は上昇し2000年以降は2010年前後の急上昇を除けば10%程度で推移しています。

出所:Penn World Table, version 10.0

 

投資により蓄積される資本ストックの推移を表したものが以下となります。

名目資本ストックシェアは資本ストックとGDPのデフレータの違いにより変動が大きくなっています。

一方、実質資本ストックに関してはおおよそ1.0程度で安定して推移しています。

出所:Penn World Table, version 10.0

 

また以下はアフリカ諸国における名目資本ストック比率のランキングを表します。

日本は5.2とアフリカでも比較的高位にありますが、米国は3.4とアフリカ諸国と比べて平均的な水準と言えます。

一方、シエラレオネは1.1とアフリカでは49番目であり、資本ストックは非常に低い水準とあると考えられます。

アフリカ諸国の資本ストック比率

出所:Penn World Table, version 10.0

 

全要素生産性(TFP)

以下のGDP成長率に占める要因の内訳を表します。(左図:毎年、右図:毎10年)

シエラレオネでは、1980年代以降労働投入はGDP成長率の安定して1-2%程度の寄与度となっています。

また、資本投入に関しては1990年代を除き徐々に寄与度が拡大するようになり、2010年代では2.5%ほどの寄与度となっています。

TFPに関して、1990年代の内戦の影響により大幅なマイナスに寄与していましたが、2000年代になるとその反動もあり、8.5%のGDP成長率の2/3ほどを占めています。

出所:Penn World Table, version 10.0

さいごに

今回は成長会計の観点から経済成長を資本や労働に分解して見てきました。

経済について各産業の構成を知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

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