日本のCPI(消費者物価指数)と物価データ(デフレータ)

今回は参考国として、日本のCPIおよびデフレータについて整理します。

なお、ここでは国内での物価の成長率について取り上げます。

物価水準の国際比較については、以下の記事などを参照ください。

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CPI(消費者物価指数)とGDPデフレータ

以下は1970-2020年までのCPI(消費者物価指数)とGDPデフレータ(現地通貨建てとドル建て)の成長率の推移です。

なお、GDPデフレータとはGDPの物価変動を示し、名目GDP÷実質GDPにより算定できます。

 

GDPデフレータとCPIの成長率

出所:UN (National Accounts – Analysis of Main Aggregates)  and World Bank (WDI)

 

時系列ではCPIと現地通貨建てのGDPデフレータはほぼ近似した推移となっています。

一方、ドル建てのGDPデフレータの変動は激しく、現地通貨建てのGDPデフレータとは変動も異なっており、この期間での両者の相関係数は0.34であり、ほぼ相間があるとは言えません。

 

日本では1970年代の石油危機にはCPIおよびGDPデフレータが年率で20%を超える時期もありましたが、1980年代には3%程度の成長に落ち着き、1990年代後半にはマイナス成長、いわゆるデフレとなっています。

ただし、2010年代後半にはデフレは解消されており、物価の成長はほぼゼロ成長となっています。

 

最終消費支出デフレータ

GDPには消費、生産、分配の三種類のGDPがあり、これらが等しくなる性質を三面等価性と言います。

ここでは、そのうちの消費(最終消費)のGDPの内訳である、家計消費、政府消費、投資、輸出、輸入のデフレータについて10年間の平均をグラフ化したものが以下となります。

 

最終消費支出項目別デフレータ

出所:UN (National Accounts – Analysis of Main Aggregates)  and World Bank (WDI)

 

1970年代では石油危機もあり、輸入のデフレータが最も高くなっている一方で、輸出は最も低い伸びとなっています。

1980年代には、1970年代の反動やプラザ合意による円高により輸入のデフレータはマイナス成長となっています。

1990年代にも1980年代の流れが続いています。

2000年代には、家計消費などがマイナスとなっており、いわゆるデフレが進んでいることが確認されます。

2010年代にはデフレは解消されほぼ0%成長となっています。

 

産業別GDPデフレータ

次に、生産のGDPデフレータについてです。

以下は10年平均ごとの産業別デフレータを示します。

 

産業別GDPデフレータ

出所:UN (National Accounts – Analysis of Main Aggregates)

 

1970年代は建設業のデフレータが最も高い一方で、商業・レストラン・ホテルは低くなっています。

1980年代にもその傾向は継続しています。

1990年代には、農林水産業や製造業などのデフレが始まり、2000年代にはすべての産業でデフレ化してます。

2000年代には農林水産業のデフレータが3%成長と強く伸びている一方で、他の産業は依然マイナスもしくは0%成長に留まっています。

 

なお、産業別の(実質)GDP成長率については、以下の記事を参照ください。

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さいごに

今回は物価(消費者物価指数・GDPデフレータ)に関して、過去のデータを整理しました。

普段物価を除いた実質GDPをニュースなどで目にすることが多いですが、物価については生活体験の中で感じる人も多いと思います。

過去の水準を知ることで、現在の水準を知って頂けると幸いです。

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